どうも。世界のうりだです。
つみたてNISAを始める上で、真っ先に覚えてほしいワードが「ノーロード」です。
今までの投資信託(投信)に、手を出しにくかった最大の原因だった「販売時手数料」を、排除する方向に踏み切りました。
端的に言うと、ノーロード投信の登場は、資産形成に投信を使う時代に入ったことを示しています。
ノーロード投信の意義
ノーロードとは、販売時手数料がかからないことを指します。
ノーロードにすることで、投信での資産運用を躊躇するハードルがグッと下がりました。
投信の存在を知らない情弱だった私は、ハードルが下がったことで投信を知り、受け入れることができたのです( ^ω^)
受益者の有利が拡大!
投信は、表向きは業者と受益者が「Win-Win」になれる名目の商品です。
しかし実態は、受益者は下落リスクを背負っています。下落時に売却することで、損をしてしまいます。
一方で業者は、販売時手数料や信託報酬を取ることで、売りっぱなしでも、確実な利益を生みだします。
「売りっぱなしでもウチ(業者)が儲かっちゃうのって、なんか申し訳ないなぁ」
心ある業者が、受益者目線の投信を目指しました。英語で「フィデューシャリー・デューティ」というそうです。
「信託報酬だけで十分だよな！( ^▽^)σ)~o~」と、販売時手数料を放棄したのです。
資産額がそれほど増えているということです。資産額の増大は、繰上償還リスクの低下にもつながっています。
インデックス投信では、信託報酬の0.2%（これでも高い方の部類なのだからありがたい）だけで十分だと言っています。
株式カテゴリでは、年利5%程度を見込めるとして、差し引き4.8%を着実につみたてられるようになったのです。銀行預金では考えられない利回りです。
ノーロードになったからには、インデックス投信を買わない手はありません!(゜∀゜)
株式好調時の注意
業者は株式市場が好調な時期に、販売戦略を打ちます。
代表的な販売戦略として、インデックス以上に儲かりそうな投信の宣伝です。
そうした投信は、信託報酬が高かったり、信託財産留保額（売却額の0.1%程度）を取ったりします。
ノーロードだからと言って浮かれて、”儲かりそうな商品”には注意が必要です。
ネット証券の大きな役割
従来の常識に従って、銀行や証券会社で投信を購入すると、取引額に対して一律3.3%の購入時手数料を取られます。成果が良ければ成功報酬、悪ければ手切れ金と、いずれにしても業者が儲かります。
投信のパフォーマンスに関わらず、無条件に取られてしまいます。こんな露骨な「胴元優位」ままでは、投信を普及することはできません。
つみたてNISAやiDeCoの認知によって、今では投信のノーロードが当たり前になりました。
これはネット証券の隆盛による影響が大きいと考えられます。
SBI証券を筆頭に、ネット証券が普及しました。投信の売買が受益者のページ操作で済むようになったことで、人を介することがなくなりました。
人件費が不要になったことで、手数料を取る名目がなくなりました。手数料の代わりに、取引量が圧倒的に増えた分でカバーできています。
いち早く無人化を取り入れた証券業界の革命が、銀行にも波及するのは時間の問題でしょう。
インデックス投信の信託報酬0.01%は夢じゃない!?
投信ではノーロードが当たり前になったことで、投信を支えるメイン収益は「信託報酬」になりました。
信託報酬が0.1%を切るインデックス投信が、ちらほら出だしましたね。かつての投信の実態を知る人には、驚異的な低さのようです。
しかし、これに安住するべきではありません。我々受益者はさらに安くなること、少なくとも0.01%台を期待するべきです！
ドン・キホーテを見倣え!
小売業では、薄利多売が加速しています。
それを売りにビジネスを拡大したのが、私なんかだと、ドン・キホーテが真っ先に思い浮かびます。
単価が安くできる根拠は、数多く売れる確信があるからです。
ただ問題は、利益を生み出せるまで先行投資を継続できるかです。知名度が上がるまでは、おそらく赤字が続くでしょう。
今やドン・キホーテは、日本の常識となり、膨大な数量の薄利多売を繰り返し、運営に十分な利益を出しています。
インデックス投信の信託報酬を引き下げるには、ドン・キホーテの「先行投資」を見倣う必要があります。
インデックス投資の常識化
信託報酬を0.01%にまで引き下げるには、個人への普及では追いつきません。日本人の意識、もっと言うと遺伝子レベルで、インデックス投資を刷り込む必要があります。
つみたてNISAの施行とiDeCo商品の充実には、政府がインデックス投資を常識にしたい意図があります。
インデックス投信なら、長期保有によって高確率での高利回りが望めることを実体験させる必要がありました。その必要性は、先の首相の提言に表れていました。
個人が経済的な困窮を免れる上で、時の首相が「自助・共助・公助」を訴えました。
“自助”が先頭であることに、世間の非難が集中しています。しかし今の日本なら、この”自助”が容易く始められます。
インデックス投資をすることで、日本では自助が自然にできてしまうのです。インデックス投資の常識化は、意味のない政府批判→反日政権の樹立を未然に防ぐことにつながるのです。
まとめ
投信が画期的なノーロードに踏み切ったことで、金融商品のダーティなイメージをかなり払拭しました。
わずかな富裕層の楽しみから、生活ツールに昇華することで、経済困窮の減少を見込めます。
ノーロードになったインデックス投資をコアに据え、健全な資産形成を目指しましょう！
今回は、
- インデックス投信がノーロードになった意義→「投信を買うしかない!」明確なシグナル！
- 信託報酬0.01%も夢じゃない→インデックス投資がドンキレベルの常識になれば、薄利多売も可能なはず。
について、書いてみました。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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