どうも。世界のうりだです。
全世界株式（オルカン）の人気は、インデックス投資を体現しているからに他なりません。
そんな中、eMAXIS Slimでは「全世界株式(除く日本)」という投信を販売しています。
投資界隈のブログやSNSを掘り下げると、「日本株は儲からない」「90年代初頭のバブル崩壊から、一度も高値更新が無い」といった意見が散見されます。
果たして、その意見を鵜呑みにして 「全世界株式(除く日本)」 のみに投資することは正しいのでしょうか?
当該投信は、必ずあるカテゴリの投信とペアで資産配分する必要があったのです!
全世界株式(除く日本)の間違った認識
なぜ日本だけ除く投信があるのか、ご存知でしょうか？
日本が世界でもっとも魅力のない株式市場だからと、思っていませんか？
国内株式との併用
当該投信は、国内株式カテゴリの投信やETFと併用するためにあります。
この意見は、楽天証券・山崎元さんの受け売りです。
山崎さんは常々、インデックス投資は「日本株式と外国株式の比率で考えましょう」と訴えています。
自国を重視するのは、投資をしない人にとっては常識に思えます。しかし投資クラスタ界隈では、その認識が歪んでしまうようです(゜Д゜)
国内株式だけは、きっちりと割合を決めたい。そして投資先を重複させないために、【国内株式と対になる】全世界株式(除く日本)を使いましょう。
逆ホームカントリーバイアス
投資では「ホームカントリーバイアス」という用語があります。
投資者が自国を意識した結果、自国資産を過度な割合にしてしまうことを指すときに使います。
こと国内株式に対して、悲観的な「逆ホームカントリーバイアス」というべき認識が市民権を得ているのです。
連日「米国株だけ見ていればいい」と吹聴している人がいますが、その人は米国株を売ったり買ったりしています。ライフワークとして楽しんでいるようなので、本人にはそれで問題ないのでしょうが。
私のように然るべきトレード・ノウハウが無い人は、少なくとも「逆～」を採用することはおすすめしません。
インデックス投資の本義は「分散」
オルカンへの投資は、無条件での地域分散を目的にしています。
にもかかわらず、理由をつけて特定国を除外することは、オルカン投資の主旨に反しているのは自明です。
「儲からないから排除!」と決めつけるのは、「コレが儲かる!」と扇動されるのと表裏一体です。
80年代末期の好況が、日本に二度と来ないとは言えないはずです。
「この国の勃興はあっても、あの国の再興はあり得ない!」というのは、何かの宗教でしかありません。
世界中のチャンスを享受し、特定国・地域の暴落をヘッジできるのが、オルカン投資の醍醐味であることを、もう一度見つめなおしてください。
国内株式を安く購入しておく”最後のチャンス”!?
2021年、日経平均が90年以来となる3万円台を付けました。
金融市場の専門家は、マネックス証券・広木隆さんを筆頭に、3万円は通過点であり、38,915円の史上最高値を更新する見方が強いのです。
モーサテを見ていれば、投資クラスタが日本株に強気でもいいはずです。
日本株でも十分儲かる
国内企業に依存している国民であれば、国内株価の上昇はうれしいニュースです。サービスが向上するわけですから。ひいては、価格の引き下げにつながる可能性まであります。
なのに悲観的に見るのは、国民性からなのでしょうか。歴史を知っていたら、無理ないかもしれません。
日本はバブル崩壊以降、国民を失望させ続けました。欧州の環境志向に身をゆだねた結果、経済と技術では中国に抜かれてしまいました。
しかしそんな反省の日々は、もう終わりました。
その顕著な例が、悪夢が明けた2013年以降に日本株を持った人は、かなり儲かっていることです。日経平均は実に3倍以上になったのですから。
iDeCoオンリーの一般心理
iDeCoオンリーの人は、TOPIXや日経平均の投信をつみたて購入している人だって多いはずです。
それは、受動的に始めた人が多いからです。
iDeCo公式サイトによると、2021年10月現在、現存加入者数が約214.0万人に上りました。これからも増え続けます。
彼らの多くは、投資に無頓着です。ましてや、日本以外に投資するなんて考えているはずがありません。
彼らは（幻想と隣り合わせの）よりよいパフォーマンスを求めるより、「なんとなく安心感を持てるから」という理由で、国内株式に投じています。
母数の増え方を考えたら、国内株式はむしろ取り込むべきだと言えます。
逆張りで明るい未来
総選挙において、与野党ともに「大きな政府」を目指していることが分かりました。
与党側からも、まるで株式投資での利益追求が悪いかのように、金融所得課税の引き上げが取りざたされました。
今のところ政権がどちらに転んでも、株式投資にとっては暗い未来を暗示させます。
だが株式市場は、そんな政府とは真逆に動きます!w(゜o゜)w (知らんけど)
2020年春のコロナッショックも、すぐに立ち直り、その後株価がうなぎ上りのまま現在に至っています。
今回の総選挙後は、国内株式の株価がいったん下がるでしょう。何も起きないのは自明なので。
その後、安心感を得た国民の意思のもと、株価は右肩上がり、日経平均は3万円台が当たり前になります。
大きく”獲りたい”人は、ポートフォリオに国内株式を仕込んでおくのは、今のうちですよ( ^ω^)
まとめ
インデックス投資において、全世界から特定国を排除することはあり得ません。それが自国であればなおさらです。
国内株式の再興に乗じていたときは、私と一緒にお祝いしましょう!
今回は、
- 全世界株式(除く日本)の使い方→国内株式とペアでの資産配分が必須! 国内株式を外す理由が無い。
- 国内株式の安値は今!→選挙後の押し目から、一気に上昇する可能性大!
について、書いてみました。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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